Face to Faceコミュニケーションの拡大が、イノベーションを促す。

新幹線が開業した地域では特許出願数が増加

リニア中央新幹線の開業は、沿線で人的交流の活発化をもたらします。移動時間が短縮されることで、知識の波及に効率的とされる*対面での意見交換が活発になったり、専門的な展示会へ参加しやすくなることで、沿線での研究開発が進み、生産性が向上するとも言われています。**

• *井上寛康・中島賢太郎・齊藤（梅野）有希子（2016）「高速鉄道による時間距離短縮がイノベーション促進に果たす役割について」 国土交通省 国土政策研究支援事業（平成27年度研究成果）
• **須永泰典（2018）「リニア中央新幹線がもたらす地方創生について」『中部圏研究』205. 公益財団法人 中部圏社会経済研究所

※本図は、『高速鉄道による時間距離短縮がイノベーション促進に果たす役割について』をもとに当社にて一部編集して作成しました。

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移動時間の短縮が、働き方や暮らしを変える。

共働き世帯は1,200万世帯を突破。働き方や、家族のあり方がより多様に。

男女共同参画という社会的に大きな動きがあった1980年以降、日本における共働き世帯*は年々増加しています。そんな中、単身赴任のような場合においても「リニア中央新幹線による通勤によって家族が一緒に暮らせるようになることが新たな選択肢の一つになるなど、男女問わず労働に参画し、子育てとも両立しやすい環境が生まれる可能性がある」と期待されています**。

• *「専業主婦世帯」は、夫が非農林業雇用者で妻が非就労者（非労働力人口及び完全失業者）の世帯。「共働き世帯」は、夫婦ともに非農林業雇用者の世帯。
• **出典：国土交通省スーパー・メガリージョン構想検討会　中間取りまとめ

※本図は、独立行政法人 労働政策研究・研修機構 グラフでみる長期労働統計をもとに当社にて一部編集して作成しました。

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三大都市圏が一つとなり、ヒトの流れを活発化させる。

人口6,600万人。ひとつの巨大都市圏の誕生。

リニア中央新幹線が全線開業し、東京・名古屋・大阪が約1時間で行き来できるようになれば、今まで以上に各都市間の結びつきが強まり、三大都市圏が一つとなって世界で前例のない巨大都市圏が誕生します。そのGDPは311兆円にもなり、日本のGDPの約57%を占めていることになります。

• *国土交通省スーパー・メガリージョン構想検討会では、「三大都市圏が一つの巨大経済圏として一体化し、国内、海外のヒトの流れを活発化させる」（出典：「中間とりまとめ（平成３０年７月26日）」）とされています。

• *リニア中央新幹線の中間駅名は仮称です。
• **記載の人口数は2020（令和2）年総務省住民基本台帳によります。

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ライフスタイルの多様化が、活躍の場を広げる。

「農村で住みながら都市で働く」新たなライフスタイルも。

リニア中央新幹線の開業は、各世代のビジネス・ライフスタイルにも変化をもたらします。中間駅周辺の地域では、大都市で働きながら自然豊かな地域で暮らせるようになることや、ライフステージに応じた住み替え先となることが期待されています。ビジネス・ライフスタイルが多様化すれば、シニア層の活躍の場が広がり、生産年齢人口の減少を補うとも言われています。

※本図は、国土交通省スーパー・メガリージョン構想検討会「最終とりまとめ（令和元年5月20日）参考資料」内の図
「新しいビジネススイル・ライフスタイルの実現」をもとに当社にて編集して作成しました。

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東海道新幹線の利用も、さらに便利に。

「のぞみ」中心のダイヤから「ひかり・こだま」中心のダイヤに。

リニア中央新幹線が全線開業した後、東海道新幹線のダイヤは「のぞみ」中心から「ひかり・こだま」中心に。これまで停車本数が少なかった駅に停車する列車が増えるだけなく、東海道新幹線の沿線都市から東京・名古屋・大阪の3大都市圏への到達時分が短縮されるなど、リニア中央新幹線の沿線都市だけでなく、東海道新幹線の沿線都市にとっても大きなメリットがあります。

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1人1人の暮らしの変化が、発展を生み出す「正のスパイラル」を生む。

リニア中央新幹線の開業を契機に目指される、将来の姿。

5つの動画でご紹介してきたように、移動時間の劇的な短縮により、生活の変化や、フェイス・トゥ・フェイスコミュニケーションの活発化によるイノベーション創出が期待されています。また、これらの効果はリニア中央新幹線の沿線に限られたものではありません。
リニア中央新幹線の開業を契機に、新たな成長を実現する「正のスパイラル」を生み出していくことが、いま目指されています*。

※本図は、国土交通省スーパー・メガリージョン構想検討会「最終とりまとめ（令和元年5月20日）」内の「図：スーパー・メガリージョン形成のイメージ」をもとに当社にて
一部編集して作成しました。
*出典：国土交通省スーパー・メガリージョン構想検討会「最終とりまとめ（令和元年5月20日）」3.1.スーパー・メガリージョン構想の
目指す方向性

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